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企業が若手社員のメンタルヘルスを守る方法とは?理解と対策が重要!

4月13日
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労働者の職場環境を整えることが、企業にとって重要な課題となっています。

 

大切な社員の体の健康はもちろん、心の健康を気にかけ適切にケアすることが、会社運営の健全化につながります。

 

今回は、とくに若い世代の職場におけるメンタルヘルスの守り方についてお伝えします。会社の規模にかかわらず、今後を担う若い世代が安心して働ける職場環境を目指したいという方は、ぜひ参考にしてください。

 

まずはメンタルヘルスの元凶であるストレスについて解説します。

 

仕事でストレスを感じている人は全体の6割近い

 

厚生労働省が実施している労働安全衛生調査(平成29年)の結果によりますと、仕事上で強いストレスを感じることがあると答えた人の割合は58.3%と、実に全体の6割近かったことがわかっています。

 

ストレスを感じる対象としては、仕事の質や量、仕事での失敗や責任のほか対人関係と答えている人が多かったとされます。

 

仕事で感じるストレスは、年代や立場に応じて変化していくものです。

 

30代以降の労働者は職場環境や業務に慣れてくる分、会社の期待に応えなければならないというプレッシャーや多忙さ、さらに結婚・出産といったライフイベントによる環境の大きな変化に対してストレスを感じる人もいます。

 

一方で20代~30代の若い世代は、初めての職場や人間関係に一から慣れていかなければならず、それがストレスにつながるケースが少なくないようです。

 

若い世代はすでに通信技術が発達した世の中に生まれています。人間関係の構築のしかたも昔とは異なり、世代間でうまくコミュニケーションがとりづらい場面もあるでしょう。

 

どんな会社でも、知らず知らずのうちに若い社員がストレスを抱えたまま、誰にも相談できずに心の健康を崩している可能性があるのです。

 

若手社員ならではのメンタルヘルスの課題とは?

 

20代~30代にかけては、うつ病の発症が多く見られる年代とされているほか、ある医薬品製造会社によりますと、統合失調症の発症の7割~8割が若年層だといいます。

 

このような数字から見ても、若手社員は心が揺れ動きバランスを崩しやすい年代であることがわかります。企業側が若手社員は体力があり元気だと思い込んでいると、心の変化に気づいてあげられないかもしれません。

 

うつ病の中でも、「昇進うつ病」「荷おろしうつ病」「燃え尽き症候群」の3つが、社会人となった若い世代によく見られるタイプであると厚労省は解説しています。

 

これらの症状は、責任の範囲が広がったり、問題の解決によって緊張が緩んだり、がんばっていた人が何かをきっかけに抑うつ状態になったりするものです。

 

物事がうまくいかないからではなく、目的を達成したあとに不調に陥る人もいるなど、メンタルヘルスが損なわれるきっかけは人それぞれで一筋縄ではいきません。

 

企業側や上司は、若手社員の様子がいつもと違った場合、ためらわずに手を差し伸べてあげることが必要となります。

 

会社をあげて社員のメンタルヘルス向上に取り組もう

 

希望を抱いて入社してきた若い社員がメンタルヘルスに不調をきたしてしまわないよう、会社は対策を講じる必要があります。もちろん、こうした心構えは、若手社員に限らず、さまざまな悩みを抱える各世代の社員すべてに対しても有意義です。

 

まず、会社はメンタルヘルスの不調は誰にでもあることで、気軽に相談していいのだということを啓蒙し、実際に相談窓口を設置する必要があります。

 

専門家を招いてメンタルヘルスに関する勉強会を定期的に開くのも、社員の意識を変えるために効果的です。

 

このような取り組みを行う場合、社内にリソースがないケースも多いため、外部EAP(従業員支援プログラム)と提携する方法もあります。

 

講習費などの費用はかかりますが、メンタルヘルスへの関心を高めることや、不調をきたした人への理解を深めるのに近道です。

 

会社は心の不調で悩む人を見逃さず、治療・休業・復職などについての相談を受けられる体制作りを進めましょう。

 

また、入社・異動・大きな仕事の前後等の環境変化のほか、結婚・家族の不幸といった私生活での大きな節目があったあとなどには、さりげなく社員の様子を見守ってあげることが大切です。

 

まとめ

 

ストレスによる心の不調や、仕事での悩み・努力が高じての不調など、メンタルヘルスはさまざまな理由で崩れます。

 

心の症状が出やすい若い世代以外にも、あらゆる世代の社員に不調のリスクはあるため、会社全体で理解を深め対策しておくことが重要です。

 

専門家によるサポートを受けることもできるので、まずは社員が気軽に相談できる体制作りを始めてみてはいかがでしょうか?

 

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